外壁のひび割れは、すべてがすぐに補修の要るものではありません。
国土技術政策総合研究所（国総研）の木造住宅のメンテナンスガイドラインは、モルタル外壁について、
幅0.3mmを超えないひび割れなら水は入りにくいとされ、直ちに補修しなくても経過を観察していけばよいとしています。
このページでは、同ガイドラインと、窯業系サイディングの業界団体である日本窯業外装材協会（NYG）の案内をもとに、
ひび割れの種類と、補修が要る場合・業者に見てもらう場合の目安をまとめます。
まず外壁の種類を確かめる
ひび割れの見方は、外壁の種類で違います。
- モルタル外壁 … 下地の上に金属の網（ラス）を取り付けてモルタルを塗り、その上に仕上げの塗材を塗った壁
- サイディング外壁 … 窯業系・金属系などの板を張った壁。板と板の継ぎ目（目地）をシーリング材で埋めている
モルタル外壁のひび割れ
ヘアクラックと、幅のあるひび割れ
国総研の資料によると、モルタルは固まって乾くときに縮み、引っ張りにも弱いため、
施工に問題がなくてもひび割れが生じやすい材料です。
ひび割れには、ごく細く多くは浅いヘアクラックから、少し離れたところからでも見える幅1mmを超えるものまでさまざまあります。
幅0.3mmが目安
同資料は、雨水が入るかどうかの観点から、0.3mmを超えないひび割れであれば水分は入りにくいと言われており、
直ちに補修しなくとも経過観察でよいとしています。
点検結果への対応の例としても、ひび割れが外壁の狭い範囲に限られ、幅が0.3mm以内程度の小さなものなら、
専門業者に依頼してその部分を補修してもらう、と書かれています。
幅の測り方
建物検査の専門家はクラックスケールという目盛りの付いた道具で幅を測ります。
同資料は、ホームセンターなどにも置いてあり、手に入らないときは太さの分かっているシャープペンシルの芯を当てるとおおよその幅が分かる、と紹介しています。
塗膜のひび割れ・膨れ・モルタルの浮き
モルタルの上の塗膜に膨れが出たら、塗膜のひび割れにつながる現象なので専門業者に診てもらう必要があるとされています。
塗膜がひび割れると雨水が直接モルタルに当たり、壁の内部へ水が入るリスクが高くなります。
また、モルタルが下地から浮いていないかは、木槌やドライバーの柄で軽くたたいて空洞の音がするかで判断できる、と同資料は説明しています。
サイディング外壁のひび割れ（亀裂）
NYGは、サイディングに亀裂が出ていないかを目で見て点検し、
亀裂が大きく、著しく欠けていたり剥がれ落ちそうだったりする場合はその部分を取り外して新しいサイディングに張り替える、
そうでない場合は状況に応じて必要な補修を行うよう案内しています。
地震の後は、特にくぎ（ねじ）まわりを点検することも勧めています。
国総研の資料は、サイディングの塗膜が劣化して薄くなると板が水を吸いやすくなり、
吸水と乾燥を繰り返すことで板そのものにひび割れが生じることがあるとして、
その前に再塗装などのメンテナンスを行う必要があるとしています。
継ぎ目のシーリングのひび割れについては外壁のコーキング（シーリング）の劣化と打ち替えにまとめています。
自分で補修してよいか
NYGは、高所作業を伴う点検やお手入れ、塗り替えや補修工事を施主自身で行わないよう強く注意しています。
地上から届かない場所のひび割れは、業者に見てもらってください。
ひび割れを指摘して突然訪ねてくる業者には注意が必要です。
国民生活センターは、外壁のひびを指摘され「今なら安くできる」と急がされて契約した事例を紹介しています。
断り方は外壁塗装・屋根工事の訪問販売の断り方にまとめています。
新築から10年以内なら
国総研の資料によると、住宅品確法により、平成12年4月1日以降に結ばれた新築住宅の取得契約（請負・売買）では、
柱や梁など構造耐力上主要な部分と、雨水の浸入を防止する部分について、10年間の瑕疵担保責任が義務づけられています。
新築から10年以内の家で気になるひび割れや雨漏りがある場合は、まず家を建てた・売った会社に相談してください。
ひび割れの補修は、塗装の見積もりと合わせて比べる
ひび割れが補修の要るものかどうかは、1社の診断だけでは判断しにくいものです。複数の業者に見てもらい、どのひび割れをどう補修するのかが見積書に書かれているかを見比べてください。
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このページの出典
- 国土技術政策総合研究所「木造住宅の長期使用に向けた屋根、外壁、床下のメンテナンスガイドライン」（第Ⅲ章 3.2 外壁・3.3 外部建具まわり・6 点検）
- 一般社団法人日本窯業外装材協会「メンテナンスについて」
- 国民生活センター「自宅の不具合を指摘して不安をあおる「点検商法」」（2018年3月1日公表）
いずれも2026年10月20日確認。ひび割れの原因と補修の要否は、建物ごとに専門家の判断が要ります。
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