遮熱塗料は、太陽光のうち熱になりやすい近赤外線を多く反射して、塗った面の温度が上がるのを抑える塗料です。
業界団体の日本塗料工業会は、正式には「高日射反射率塗料」と呼び、一般的に遮熱塗料と呼ばれることもある、と説明しています。
このページでは、同会の解説資料をもとに、遮熱塗料の仕組み、効果が出やすい場所と出にくい場所、
自治体の補助制度で遮熱塗装が出てくる例をまとめます。
遮熱塗料の仕組み
日本塗料工業会の資料によると、太陽光のエネルギーは紫外線が約3%、可視光線が約47%、赤外線（近赤外線）が約50%を占めます。
このうち近赤外線は最も物質に吸収されやすく、吸収されると熱に変わります。
遮熱塗料は、この近赤外線の反射を技術的に高めた塗料です。
同じ色に見える一般の塗料と比べて、近赤外線の領域での反射率の違いが「遮熱効果」になる、と同会は説明しています。
塗料の日射反射率は色の明るさ（明度）によっても変わり、同じ色でも日射反射率の高い製品を高日射反射率塗料と呼ぶとされています。
同会の資料は、明るさが同じ塗料どうしで比べると、高日射反射率塗料のほうが近赤外線の領域の反射率が高いことを図で示しています。
屋根用には日本産業規格（JIS K 5675）がある
屋根用の遮熱塗料には、日本塗料工業会が原案を作った規格「JIS K 5675 屋根用高日射反射率塗料」があり、2011年7月に制定されました。
同会の資料によると、規格を作るにあたり日本の家屋の屋根の色を調べたところ明度の低い色が多かったため、
黒に近い色にも白に近い色にも配慮して、近赤外線の領域の日射反射率で合否を決める規格にしたとされています。
製品のカタログや見積書で、この規格への適合が書かれているかを確かめる材料になります。
効果が出やすい場所・出にくい場所
日本塗料工業会は、学術文献や行政の資料、メーカーの評価をもとに、建物の材質・部位・断熱材の有無ごとの省エネ効果をまとめています。そのポイントは次のとおりです。
- 断熱材がある部位では、効果は小さいと考えられる。断熱材で室内への熱の侵入が大きく抑えられているため（コンクリートの屋上・壁面、金属の壁面で断熱材がある場合）
- 壁面の効果は、方角などの条件によって異なる
- 表面温度の上昇が抑えられることで、ヒートアイランド対策（熱帯夜の緩和）には効果がある
同会が紹介している実験では、建築研究所つくばの暴露場にある長屋の実験棟の2室（各7.7帖）で、
2008年8月にエアコンの設定温度28℃で比べたところ、遮熱塗料の部屋で約7%の電力量の削減が観察されています。
これは特定の条件での実験結果で、どの家でも同じ効果が出るという意味ではありません。
同会のまとめのとおり、同じ塗料でも、塗る部位に断熱材が入っているかどうかで効果の大きさが変わります。
屋根の塗装が要る屋根材かどうかは屋根塗装が要る屋根・要らない屋根にまとめています。
自治体の補助制度で「遮熱塗装」が出てくる例
当サイトが全国の市区町村の制度を調べた中には、対象工事に遮熱塗装・遮熱性塗装の名前がある制度があります。
ただし、遮熱効果のある塗料を使う場合だけが対象で一般的な塗料での塗り替えは対象にならないもの、
外壁が対象の部位として明記されておらず屋根だけが対象かもしれないもの、受付をすでに終えているものがあります。
条件は各ページでご確認ください。
- 茨城県土浦市 … 断熱または遮熱の効果がある塗料を使う場合だけ塗装が対象
- 東京都葛飾区 … エコ助成金（遮熱塗装等断熱改修）
- 東京都品川区 … 住宅改善工事助成事業の省エネルギー対策工事に遮熱性塗装工事
- 東京都足立区・東京都江東区・長野県富士見町 … 遮熱塗装が対象工事に挙がっているが、外壁が対象の部位として明記されていない
全国の一覧は外壁塗装の助成金・補助金がある自治体一覧から都道府県ごとに見られます。
塗料の性能の要件や申請の時期は、制度ごとに公式ページでご確認ください。
遮熱塗料を使うかどうかは、見積書の塗料名で比べる
遮熱塗料を使う見積もりと一般の塗料の見積もりは、塗料の名前を見ないと区別できません。複数の業者から見積もりを取り、塗料の製品名と、どの部位に何回塗るかが書かれているかを見比べてください。補助制度を使うなら、塗料の性能の要件を満たす製品かどうかも、契約前に業者へ確認してください。
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このページの出典
- 一般社団法人日本塗料工業会「高日射反射率塗料について」（2011年7月）
- 自治体の制度は、当サイトの各市区町村のページ（各ページに自治体の公式ページへのリンクと確認日を記載）
2026年10月20日確認。遮熱塗料の効果は、建物の断熱・方角・色・周りの環境で変わります。
当サイトは自治体・塗装業者の公式サイトではなく、公表されている情報をもとに第三者がまとめた情報サイトです。見積もり・工事は施工業者へ、助成金の申請は各自治体の担当窓口へお問い合わせください。